ビジネスを
「継続的な事業成長のために」
DXする時では！？
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、スウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が、
「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と提唱されたと言われています。
要約すると、「データとデジタル技術を活用し、ビジネスモデルの変革や業務・組織の改革に取り組むこと」になり、
これによって市場の変化に対応できる企業になることを目的としているのです。
2018年に経済産業省が発表したDXレポートで、「2025年の崖」という言葉が初めて使用されました。
これは、国内の企業がDX（Digital Transformation）を推進しなければ業務効率・競争力の低下は避けられず、
競争力が低下した場合、想定として2025年以降年間で約12兆円もの経済損失が出ると予測されており、
その危うさを表現したものです。
デジタル技術を使って新たなビジネスを生み出したり、生活者のエクスペリエンスを向上することがDXの目的です。
私たちは、将来「2025年の崖」に直面しないためにも、一刻も早く日本のDX推進を再考すべきではないでしょうか。
世界における
日本のデジタル化事情
国際経営開発研究所（IMD：International Institute for Management Development）が発表しているデジタル競争力ランキングによると日本は63カ国中、2019年は23位、2020年は27位でした。
このランキングで、まさにデジタル化への対応スピードの遅さが日本の弱みであることが証明されています。
また、ランキングの基準の一つである「企業の俊敏性」についての評価は最下位に位置するほどで、日本企業においてDX推進は大きな課題となっています。
DX推進のキーポイント
DXを進めるためには現在の業務の分析を行い、人手に頼っていた業務をデジタル技術を利用してIT自動化を取り入れたフローに変更し、労働生産性を上げることが重要です。
DX推進に必要な4つのテクノロジー
今後、ソフトウェアとデータを活用し、DXを推進させるためには「スピード」と「柔軟性」がとても重要になります。
その２つを実現するためのキーファクターが、次の4つです。
- マイクロサービスアーキテクチャ
- コンテナ
- API
- 自動化
